3　会社と株主の世界史　ビジネス判断力を磨く「超・会社法」講義　中島茂著　日経BP　2420円 6　業務プロセスとつながる　IT統制とIT監査　現場の教科書　中雄俊和著　中央経済社　3080円 ...

日本の社会がバブル経済に沸き、“日本型資本主義”が称賛されていたとき、石川経夫は、「労働」という人間の基本的な営みを斬新な理論で捉え返そうとした。それは、経済効率性のみを追求する経済学に公正さの基準を復活させる試みだった。

米・S&Pケース・シラー住宅価格指数（11月） 週刊エコノミストオンラインは、月額制の有料会員向けサービスです。 有料会員になると、続きをお読みいただけます。

サッカー好きで知られる習近平国家主席の肝煎りで、2015年以来、中国は「ワールドカップ優勝」を目標に掲げ、「サッカー強国」の実現を目指してきた。だが、女子サッカーがパリ五輪出場権を逃したほか、男子もワールドカップ予選敗退が続くなど、成果は上がっていな ...

「日本の半導体復権」を掲げて次世代チップの量産を目指すラピダス（東京･千代田区）。北海道千歳市の工場建屋は完成し、中核の製造装置、EUV（極端紫外線）露光装置が昨年末に搬入され2025年春から試験稼働を始める。27年に2ナノメートルの微細加工技術を用いたチップの量産開始に向けた正念場を迎える。

米国でドナルド・トランプ氏が大統領に復帰した。米政界随一の対中強硬派であるマルコ・ルビオ上院議員を国務長官で起用、中国に厳しい姿勢を崩さないトランプ氏だが、意外にも中国で人気は高い。

映画　ゆきてかへらぬ 　根岸吉太郎は、現在の日本映画界にあって、わたしが最も高く評価する監督である。弱冠27歳でのデビュー作「オリオンの殺意より　情事の方程式」（1978年）に注目して以来半世紀近く、格別の眼で見続けてきた。初期の「狂った果実」（81年）、「遠雷」（81年）、「俺っちのウエディング」 ...

『私たちの日本経済』　宮本弘暁著　有斐閣　2420円 　国際通貨基金（IMF）の元エコノミストで財務省財務総合政策研究所の総括主任研究官を務める筆者が、日本経済の今と課題を平易な文章と豊富な図解によって紹介した入門書。「衰退途上国」の一方で国の債務は累増し、「共同貧困」に陥っている厳しい現実を踏まえ ...

『食料安全保障の研究』　山下一仁著　日経BP　2750円 　元農林水産省官僚の研究者が、国民が安定して栄養価の高い食料を十分得られる「食料安全保障」確保のための政策を提言した。台湾有事などで周辺水域のシーレーン（海上交通路）が破壊され輸入が途絶えれば、現状のコメ生産では多くの日本国民が飢えると警告。

『グローバルサウスの時代　多重化する国際政治』 著者　脇祐三（日本経済新聞社客員編集委員）　光文社新書　1100円 わき・ゆうぞう　1952年生まれ。一橋大学経済学部卒業後、日本経済新聞社入社。ウィーン特派員、欧州総局編集委員、国際部長、論説副委員長などを経て現職。

米シカゴ穀物先物相場は、年初から騰勢を強めている。トウモロコシ相場は13カ月ぶり、大豆相場は3カ月ぶりの高値を更新した。 　現在、南米ではアルゼンチンが干ばつ状態に移行したとの見方が強くなっている。また、米農務省（USDA）は、トウモロコシの期末在庫見通しを、17.38億ブッシェルから15.40億 ...

米国は中国が自国の半導体技術を超えないように、あらゆる手段で対中制裁を強化してきた。しかし対中制裁をすればするほど、中国は自力更生を強化し、遂に中国半導体の輸出額は年間1兆元（約20.6兆円）を超えるに至ったと、昨年12月5日の中国共産党機関紙『人民日報』が報じている。